ビッグデータの分析で注意すべきポイント

2020.09.15 ヤマトクレジットファイナンス株式会社

数年前から注目度の高いビッグデータ分析、今からの取り組みでも決して遅くはないので、多くの企業がデータを有効活用して画期的な商品やサービスを生み出したり、ビジネス効率を高めたりすることで、企業個々の環境はもちろん日本経済全体にとっても良い影響を与えることは間違いありません。ただし、ビッグデータ分析を正しく行えている企業は多くはないので、本記事にて注意すべきポイントをお伝えします。

ビッグデータ分析の意義とは？

なぜビッグデータ分析を行うのか？その最大の理由は、ネットワーク環境が整備されたことで多種多様なデータを簡単・素早く収集できるようになり、かつ分析のためのツールも充実しているため、分析活動を中心としたビジネス改善・経営戦略がグッと身近になったからです。

これまでもビジネスには多種多様なデータが存在していました。しかし多くの企業が、「前期の売上データを基に今期の予算編成を作成する」「販売数及び利益率の高い商品を積極的に製造・仕入れる」といった基本的なデータ活用しか行っておらず、事業にイノベーション（革新的な商品・サービス・ビジネスモデル・技術の開発）を起こすようなケースには至っていません。

それが今ではどうでしょうか？中小大、企業の規模を問わずあらゆる市場でイノベーションが促進し、スタートアップ・ベンチャーと呼ばれる新興企業が大手寡占市場で大企業を脅かすほどのシェアを獲得するなどの事例が多発しています。そしてその中心にあるのが、ビッグデータ分析です。

また、「イノベーションを起こす」以外の観点から見ても、業務効率化・コスト削減・集客効果・マーケティング施策・コンプライアンス効果といった様々な目的でビッグデータ分析が取り組まれています。

今やビッグデータを分析し、ビジネスに何らかの好循環をもたらすことは世界標準であり、そこには中小企業・大企業などの垣根が存在しないほどに活動が盛んに行われています。

ビッグデータ分析で注意すべき2つのポイント

ビッグデータ分析に取り組む企業のほとんどは、データサイエンティストなど統計学を専門的に学んだ人材を確保していません。にもかかわらず積極的に取り組まれているのは、ネットワーク環境と分析環境の整備が進んだことで、専門的な知識や技術を持たない人でもビッグデータ解析が行えるからです。ただし油断は禁物。ビッグデータ分析ではいくつかのポイントに注意しないと、イノベーションを起こすどころかビジネスに混乱を招く結果になってしまいます。

1. ビッグデータ分析に「明確な目的」を持つこと

目的のないビッグデータ分析はまるで、ゴールのないマラソンのようです。何を目指しているかは分からない、しかし確実に何かに向かって前進していて、自分はとにかく頑張っているといった精神状態に陥り自己満足に浸る。実はこうしたケースがビッグデータ分析では起こりがちです。

「明確な目的」が無いままビッグデータ分析を始めても分析自体はできてしまうので、やった気になり、結果的には有益な情報が何も残らなくなってしまいます。最悪の場合、まったく見当違いな情報を出力し、それをもとにビジネスを展開して混乱を招くケースもあります。

ですので、どんなに細かい目的であってもビッグデータ分析を始める前に必ず明確にし、さらに具体的な目標を掲げることが大切です。

2. 相関関係と因果関係の違いを理解すること

相関関係とは数学でいうところ「X＝Y」であり、2つの値の関連性を示しています。一方の値が変化するともう一方も変化する。これが相関関係です。それに対して因果関係とは、複数の事象の間において「原因と結果」がハッキリしている関係を表します。たとえば「大型台風が直撃して洪水が起きた」といった事象は、原因と結果が連なっているので因果関係があると言えます。

売上データを見て、前期より下がっていることを確認した際に「顧客単価が下がった」という事実を発見して、「ならば客単価アップを目指そう」と施策を展開することはビッグデータ分析とは言えません。なぜならそれは相関関係だけに着目した話であり、ビッグデータでは特に因果関係を理解することが大切だからです。この場合、「なぜ顧客単価が下がったのか？」と原因を究明することが、因果関係の把握に繋がります。

この違いを理解しているか否かでビッグデータ解析の効果は大きく異なるので、ぜひ覚えておいてください。

最終的に判断するのはデータではなく人間

あまり多くの注意ポイントはお伝えできていませんが、上記に紹介した2つのポイントは重要なのでビッグデータ分析へ取り組む際はぜひ意識してください。最後に、ビッグデータ分析で最終的な判断を下すのはあくまで人間です。分析はあくまで情報を生むための手段であり、それ自体が新しい施策を考えてくれるわけではないことも、念頭に置いておきましょう。